バーチャルオフィスで住所のみ無料はある？0円・実質無料・格安サービスを比較

「バーチャルオフィスの住所だけを無料で借りたい」

「法人登記できる無料のバーチャルオフィスはある？」

「無料と書いてあるけれど、本当に費用はかからないの？」

このような疑問を持っている方も多いでしょう。

結論からお伝えすると、条件なしで住所を永久に無料利用できる一般的なバーチャルオフィスは、ほとんどありません。

ただし、次のようなサービスはあります。

• 条件を満たすと利用料が無料になる
• 初年度の基本料金が無料になる
• 契約後の数か月分が無料になる
• 初期費用や入会金が0円になる
• 月額数百円で住所だけ利用できる

つまり、「完全無料」だけを探すのではなく、無料になる条件と契約後に支払う総額を比較することが重要です。

この記事では、実際にバーチャルオフィスユーザーである筆者が、無料・実質無料で利用できるサービスを比較します。

法人登記や郵便物転送の可否、無料期間終了後の料金、契約時の注意点も解説するので、バーチャルオフィス選びで失敗したくない方は参考にしてください。

【この記事の結論】

• 条件なしで住所を永久無料利用できるサービスはほぼない
• 条件付きの無料プランや初年度無料サービスはある
• GMOオフィスサポートは初期費用0円で、基本料金の無料特典がある
• METS OFFICEには乗り換え・再契約者向けの無料特典がある
• 無料期間だけでなく、年間総額・郵便料金・契約条件の確認が必要

完全無料で住所を借りられるバーチャルオフィスはある？

条件なしで、住所を何年間でも無料利用できる一般向けバーチャルオフィスはほとんどありません。

バーチャルオフィスの運営には、建物の維持費、スタッフの人件費、郵便物の管理費、本人確認や審査の費用などがかかるためです。

「無料」と紹介されているサービスでも、実際には次のような条件が付いていることがあります。

• 初年度だけ無料
• 基本料金だけ無料
• 年間契約が必要
• 指定サービスへの申込みが必要
• 郵便物の転送料は別途必要
• 法人登記は別プラン
• 2年目以降は有料
• キャッシュバック形式で後日還元

そのため、広告や公式サイトに「無料」と書かれていても、何が無料なのかを確認しなければなりません。

完全無料・実質無料・初期費用無料の違い

バーチャルオフィスで使われる「無料」には、いくつかの種類があります。

無料の種類	内容
完全無料	初期費用と月額料金がかからない
条件付き無料	指定された条件を満たすと料金が無料になる
初年度無料	1年目の基本料金などが無料になる
数か月無料	契約開始後の一定期間だけ基本料金が無料になる
初期費用無料	入会金や保証金は0円だが、月額料金は必要
実質無料	キャッシュバックや特典を含めると支払額が相殺される
基本料金無料	郵便転送やオプション料金は別途必要

特に注意したいのが「基本料金無料」です。

基本料金が0円でも、郵便物が届けば転送料や事務手数料が発生する場合があります。法人登記や電話番号の利用に追加料金が必要なケースもあります。

申込み前に、最低でも次の項目を確認しましょう。

• 契約時に支払う金額
• 初年度に支払う総額
• 2年目以降の料金
• 郵便物の転送費用
• 法人登記の追加料金
• 最低契約期間
• 解約方法と違約金

無料・実質無料で使えるバーチャルオフィス比較

今回取り上げるのは、次のバーチャルオフィスです。

サービス	主な無料特典	通常料金の目安	法人登記	郵便物対応
京都朱雀スタジオ	条件付き無料プラン・初年度無料特典	契約条件による	対応	対応
GMOオフィスサポート	初年度基本料金の数か月分無料	月額660円～	月1転送以上で対応	対応
METS OFFICE	乗り換え・再契約で最大9か月分無料	月額270円～	対応プランあり	対応プランあり
バーチャルオフィス1	条件達成で翌年以降の基本料金を割引	月額880円＋郵送費	対応	対応

※無料になる条件、対象プラン、郵便料金、契約期間はサービスごとに異なります。

単純に無料期間だけを比較すると、京都朱雀スタジオが有力です。

一方、東京や全国の住所を利用したい場合は、GMOオフィスサポートやMETS OFFICE、バーチャルオフィス1の方が選びやすいでしょう。

条件付きで無料利用できる京都朱雀スタジオ

京都朱雀スタジオは、一般社団法人和文化推進協会が運営する京都のバーチャルオフィスです。

2025年には、副業や起業を始める人を対象とした「副業・起業支援プラン」が発表されました。

発表時点では、対象者について次のサービスを無料としています。

• 屋号の使用
• 法人登記
• 郵便物や宅配便の受取
• DM・郵便物の破棄
• LINE通知
• 電話番号の貸出し
• 電話受付
• 簡易書留の受取
• 開業届の提出代行
• 経営相談

ただし、誰でも無条件で無料になるわけではありません。

申込条件や審査、協会が指定する支援サービスの利用などが関係する可能性があるため、対象条件を公式サイトで確認する必要があります。

>> 京都朱雀スタジオ 公式サイト【和文化推進協会】

京都朱雀スタジオがおすすめな人

• 京都の住所を利用したい人
• 副業や起業を始める人
• 条件を満たして無料利用したい人
• 法人登記や電話対応も利用したい人
• 専門家へ事業相談をしたい人

京都朱雀スタジオの注意点

京都朱雀スタジオを検討する際は、次の点を確認しましょう。

• 無料プランの対象者
• 2年目以降の料金
• 法人契約時の会員費
• 郵便物の転送費用
• 指定専門家への相談条件
• 解約後の住所変更期限

無料になるサービスが多い一方で、条件がやや複雑になる可能性があります。

「無料」という部分だけで判断せず、自分が対象になるかを確認してから申し込みましょう。

初期費用0円・基本料金無料特典のGMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、GMOインターネットグループが運営するバーチャルオフィスです。

通常の新規契約特典として、初年度基本料金の3か月分が割引されます。

2026年7月31日までは、通常特典に期間限定特典が追加され、初年度基本料金が合計6か月分無料になるキャンペーンが実施されています。

料金は年間一括払いですが、入会金と保証料は0円です。

GMOオフィスサポートの公式サイト

GMOオフィスサポートの料金プラン

プラン	月額基本料金	法人登記	郵便物転送
転送なしプラン	660円	不可	なし
月1転送プラン	1,650円	可能	月1回
隔週転送プラン	2,200円	可能	2週間に1回
週1転送プラン	2,750円	可能	週1回

転送なしプランは住所利用が中心の個人向けプランで、法人登記には対応していません。

法人登記をしたい場合は、月1転送プラン以上を選ぶ必要があります。

6か月分無料の場合の初年度基本料金

キャンペーンが適用された場合、初年度基本料金の目安は次のとおりです。

プラン	通常の年間基本料金	6か月分無料適用後
転送なし	7,920円	3,960円
月1転送	19,800円	9,900円
隔週転送	26,400円	13,200円
週1転送	33,000円	16,500円

※郵便転送料や有料オプションは含みません。

期間限定キャンペーン終了後は、通常の3か月分無料特典に戻る可能性があります。

GMOオフィスサポートがおすすめな人

• 初期費用を抑えたい人
• 東京以外の住所も検討している人
• 法人登記をする予定がある人
• 大手グループが運営するサービスを選びたい人
• 郵便物の転送頻度を選びたい人
• 年間契約でも問題ない人

GMOオフィスサポートの注意点

GMOオフィスサポートは初期費用がかからず始めやすい一方、次の点には注意が必要です。

• 料金は年間一括払い
• 基本料金以外のオプションは無料特典の対象外
• 転送なしプランでは法人登記できない
• 郵便物の転送料が別途かかる
• 契約は自動更新
• 解約申請には期限がある

無料期間だけを見るのではなく、利用したいプランの年間支払額で比較しましょう。

乗り換え・再契約で最大9か月無料のMETS OFFICE

METS OFFICEは、東京都内の自社ビルを利用して運営されているバーチャルオフィスです。

住所利用のみのライトプランは、月額270円から利用できます。

ただし、月額270円のプランは、基本的に住所利用を中心としたプランです。法人登記や郵便物の受取・転送を利用したい場合は、上位プランを選ぶ必要があります。

METS OFFICEでは、次のようなキャンペーンが案内されています。

• 他社からの乗り換えで最大9か月分無料
• 過去の利用者が再契約すると最大9か月分無料
• 2件目の契約で入会金無料
• 紹介キャンペーン

対象となるプランや無料期間は契約内容によって異なります。

バーチャルオフィス「METSオフィス」

METS OFFICEの主なプラン

プラン	月額料金の目安	法人登記	郵便物対応
ライト	270円～	不可	なし
ネットショップ	店舗・契約条件による	不可	対応
ビジネス	1,430円～	可能	対応
ビジネスプラス	店舗・転送頻度による	可能	対応

※プラン内容や料金は利用拠点によって異なる場合があります。

METS OFFICEがおすすめな人

• 東京の住所を安く利用したい人
• 他社からバーチャルオフィスを乗り換える人
• 過去にMETS OFFICEを利用していた人
• 自社ビル運営のサービスを選びたい人
• 法人登記と郵便物転送をまとめて利用したい人

METS OFFICEの注意点

最安の月額270円だけを見て申し込むと、必要なサービスが利用できない可能性があります。

申込み前に、次の項目を確認してください。

• 法人登記に対応しているプランか
• 郵便物を受け取れるか
• 郵便物の転送料
• 入会金
• 年払い・月払いの違い
• 無料キャンペーンの対象プラン
• 無料特典の申請方法
• 日割り計算の有無

METS OFFICEは月途中から利用を始めても、日割りにならず1か月分の料金がかかります。

月末近くに申し込む場合は、契約開始日にも注意しましょう。

条件達成で翌年以降の基本料金が無料になるバーチャルオフィス1

バーチャルオフィス1は、月額880円と郵送費で、住所利用・法人登記・郵便物転送を利用できるサービスです。

通常料金そのものが無料になるわけではありませんが、指定された外部サービスをバーチャルオフィス1経由で契約すると、翌年以降の基本料金が割引される制度があります。

条件によっては、月額880円の基本料金部分が0円になります。ただし、無料になるのは基本料金部分です。次の費用は別途発生します。

• 郵便物の転送費用
• オプション料金
• 会議室利用料金
• その他の実費

また、単月契約は割引制度の対象外です。

バーチャルオフィス1がおすすめな人

• 法人登記と郵便物転送を安く利用したい人
• 指定サービスの契約予定がある人
• 2年目以降の維持費を抑えたい人
• 年払いで契約できる人
• 東京または広島の住所を利用したい人

バーチャルオフィス1の注意点

• 初年度から完全無料になる制度ではない
• 指定サービスへの申込みが必要
• 郵便物の送料は無料にならない
• 単月契約は対象外
• 適用条件はサービスごとに異なる

指定サービスを無理に契約すると、バーチャルオフィスの割引額よりも外部サービスの料金が高くなることがあります。

もともと利用予定のサービスが対象になっている場合に活用するのがよいでしょう。

目的別におすすめの無料・格安バーチャルオフィス

どのサービスが適しているかは、利用目的によって異なります。

とにかく無料で利用したい人

条件を満たせる場合は、京都朱雀スタジオの無料プランが候補です。

住所利用だけでなく、法人登記や電話対応なども無料対象として案内されています。

ただし、対象条件や契約後の費用を必ず確認してください。

初期費用をかけずに始めたい人

初期費用を抑えたい人には、GMOオフィスサポートが向いています。

入会金と保証料が0円で、初年度基本料金の無料特典も用意されています。

年間一括払いが必要ですが、契約開始時の総額を計算しやすいサービスです。

東京の住所を安く借りたい人

東京の住所を安く利用したい場合は、METS OFFICEが候補です。

住所利用のみでよければ月額270円から選べます。

法人登記や郵便物の受取が必要な場合は、ビジネスプラン以上を比較しましょう。

法人登記と郵便転送を安く利用したい人

法人登記と郵便物転送をセットで利用するなら、次のサービスが候補です。

• GMOオフィスサポートの月1転送プラン
• METS OFFICEのビジネスプラン以上
• バーチャルオフィス1
• 京都朱雀スタジオの法人向けプラン

料金だけでなく、郵便物の転送頻度と1回あたりの送料も比較してください。

他社から乗り換えたい人

すでに別のバーチャルオフィスを利用している場合は、METS OFFICEの乗り換えキャンペーンが有力です。

ただし、バーチャルオフィスを変更すると、次の住所変更手続きが必要になる場合があります。

• 法人登記
• 税務署
• 都道府県税事務所
• 市区町村
• 銀行口座
• クレジットカード
• 取引先
• ホームページ
• 名刺
• 各種許認可

キャンペーンによる割引額と、住所変更にかかる費用・手間を比べて判断しましょう。

無料キャンペーンで確認すべき7つの注意点

1．年間契約や一括払いが必要か

「3か月無料」と書かれていても、3か月だけ契約できるとは限りません。

年間契約を結び、9か月分の料金を一括で支払う仕組みもあります。

申込時に必要な金額を確認しましょう。

2．何の料金が無料になるのか

無料対象が基本料金だけの場合、次の費用は別途必要になる可能性があります。

• 入会金
• 保証金
• 審査手数料
• 郵便物転送料
• 法人登記オプション
• 電話番号
• 電話代行
• 会議室
• 社名表示

「基本料金無料」と「すべて無料」は別物です。

3．法人登記できるプランか

住所利用ができても、法人登記には使えないプランがあります。

たとえば、GMOオフィスサポートの転送なしプランは、法人登記に対応していません。

会社設立を予定している人は、法人登記可能と明記されているプランを選びましょう。

4．郵便物を受け取れるか

住所だけ利用できる格安プランでは、郵便物を受け取れないことがあります。

また、郵便物を受け取れても、次の費用が必要になる場合があります。

• 1通ごとの手数料
• 転送送料
• 月額の郵便管理料
• 即時転送の追加料金
• 写真通知の追加料金

法人登記をすると、税務署や年金事務所、銀行などから郵便物が届くため、郵便対応は重要です。

5．最低契約期間と違約金

無料期間だけ利用してすぐに解約できるとは限りません。

最低契約期間や自動更新の有無、解約申請の期限を確認してください。

6．無料期間終了後の料金

初年度無料でも、2年目から通常料金になります。

長期間利用する予定なら、次のように計算しましょう。

2年間の総額＝契約時費用＋1年目の基本料金＋2年目の基本料金＋郵便関連費用＋オプション料金

初年度が無料でも、2年目以降の料金が高ければ、長期的には割高になる可能性があります。

7．キャンペーンの終了日

期間限定キャンペーンは、予告なく変更または終了する場合があります。

記事に記載された情報だけで判断せず、申込画面でも割引が適用されているか確認しましょう。

スクリーンショットや申込完了メールを保存しておくと安心です。

無料より格安バーチャルオフィスを選んだ方がよいケース

無料プランが必ずしも最適とは限りません。

次のような人は、月額料金を払ってでも安定したバーチャルオフィスを選んだ方がよいでしょう。

長期間同じ住所を使いたい

事業用住所を変更すると、ホームページや名刺だけでなく、法人登記、銀行、取引先などの変更手続きが必要です。

長期間利用する場合は、運営会社の実績や事業基盤も確認しましょう。

法人登記する予定がある

法人登記後の住所変更には、登録免許税や専門家への依頼費用がかかる場合があります。

短期的な無料期間より、長く利用できる住所かどうかが重要です。

郵便物が届く予定がある

会社を設立すると、公的機関や銀行から重要な書類が届きます。

郵便物を受け取れない格安プランより、通知や転送に対応したプランの方が安心です。

銀行口座や許認可の申請を予定している

バーチャルオフィスでも法人口座を開設できる場合はありますが、審査では事業内容や実態を総合的に確認されます。

また、業種や許認可の種類によっては、独立した事務所や専用スペースが求められ、バーチャルオフィスでは要件を満たせない場合があります。

契約前に、銀行や行政機関、専門家へ確認してください。

バーチャルオフィスを契約する流れ

一般的な契約の流れは次のとおりです。

1．利用目的を決める

まずは、住所を何に使うか整理します。

• ホームページへの掲載
• ネットショップへの掲載
• 開業届
• 法人登記
• 郵便物の受取
• 名刺への記載
• 支店住所

目的によって必要なプランが変わります。

2．料金とサービスを比較する

月額料金だけでなく、次の費用を含めて比較しましょう。

• 初期費用
• 年間基本料金
• 郵便物転送料
• 法人登記料金
• 電話サービス
• 解約費用

3．必要書類を用意する

契約時には本人確認が行われます。

一般的には、次の書類が必要です。

• 運転免許証
• マイナンバーカード
• パスポート
• 住民票
• 法人の履歴事項全部証明書
• 事業内容が分かる資料

必要書類は事業者や個人・法人によって異なります。

4．審査を受ける

バーチャルオフィスでは、犯罪収益移転防止法への対応や住所の不正利用防止などを目的として審査が行われます。

事業内容を曖昧に記載すると、追加確認が入る可能性があります。

誰に何を提供する事業なのか、具体的に説明しましょう。

5．料金を支払う

審査通過後、初期費用や年間料金を支払います。

無料キャンペーンを利用する場合は、支払画面で割引が適用されているか確認してください。

6．住所の利用を始める

契約完了後、ホームページや名刺、開業届などに住所を掲載できます。

法人登記する場合は、契約プランが登記に対応していることを再度確認しましょう。

バーチャルオフィスの無料利用に関するよくある質問

個人でも無料のバーチャルオフィスを利用できますか？

個人事業主や副業を始める人を対象とした無料プランがあります。

ただし、対象者や利用条件が決められていることがあるため、誰でも無条件で利用できるとは限りません。

住所のみ永久無料のサービスはありますか？

条件なしで住所を永久無料利用できる一般向けサービスは、ほとんどありません。

初年度無料、数か月無料、指定サービスの契約による無料などが中心です。

無料プランでも法人登記できますか？

法人登記に対応した無料プランもあります。

ただし、無料になる条件や会員費、専門家への相談条件などが設定されている場合があります。

申込み前に、法人登記後も継続して住所を利用できるか確認しましょう。

ネットショップの住所に使えますか？

ネットショップ向けの住所利用に対応したプランがあります。

ただし、サービスによっては返品先住所として利用できない、郵便物を受け取れないなどの制限があります。

特定商取引法に基づく表記へ掲載する場合は、利用規約を確認してください。

郵便物も無料で転送されますか？

基本料金が無料でも、郵便物の転送料は別途必要になるケースが一般的です。

転送頻度、送料、事務手数料を確認しましょう。

無料期間中に解約できますか？

最低契約期間や解約申請期限が設定されている場合があります。

年間一括払いでは、途中解約しても返金されない可能性があります。

無料キャンペーン終了後はいくらかかりますか？

キャンペーン終了後は通常料金になります。

自動更新されるサービスもあるため、2年目以降の料金と解約期限を確認してください。

無料バーチャルオフィスのまとめ

条件なしで住所を永久に無料利用できるバーチャルオフィスは、ほとんどありません。

しかし、次のような方法で費用を抑えることは可能です。

• 条件付き無料プランを利用する
• 初年度無料のサービスを選ぶ
• 数か月無料キャンペーンを利用する
• 入会金0円のサービスを選ぶ
• 月額数百円の住所利用プランを選ぶ
• 乗り換えキャンペーンを利用する
• 指定サービスの契約による割引を使う

無料特典を重視するなら、次のように選びましょう。

• 条件を満たして無料利用したい：京都朱雀スタジオ
• 初期費用を抑えたい：GMOオフィスサポート
• 東京の住所を安く使いたい：METS OFFICE
• 2年目以降の基本料金を抑えたい：バーチャルオフィス1

ただし、「無料期間が最も長いサービス」が最も安いとは限りません。

契約前には、次の金額を計算してください。

契約時に支払う金額
＋初年度の基本料金
＋郵便物の転送料
＋法人登記や電話のオプション料金
＋2年目以降の料金

無料という言葉だけで判断せず、利用目的と総額に合うバーチャルオフィスを選びましょう。